電子タバコは飛行機の機内持ち込みOK？注意点について

電子タバコを利用するようになると、海外旅行や国内旅行をする際に飛行機持ち込みがOKなのかどうか気になってきます。

旅行に行く機械自体がなければなおさらで、そもそもタバコも持ち込みができるのかどうか気になる人もいるはずです。

実は電子タバコ飛行機の機内持ち込みは可能ですが、一般的なタバコよりも厳しく制限される部分があるため注意が必要なのです。

規約などにもかかれていることが多く、違反があれば大きなペナルティを受ける可能性すらでてきてしまいます。

トラブルを避けるためにも正しい知識を身につけることが大切になっているのです。

電子タバコの飛行機内への持ち込みは可能になっている

電子タバコの飛行機内への持ち込みは可能になっています。

これは一般的なタバコでも同様で、吸わなければ飛行機の運航に影響がないからです。

しかし、飛行機内は密閉空間であることから、火気の取り扱いは基本的に禁止されています。

タバコは持ち込んでも火をつけて吸うことができないようになっているのです。

電子タバコもタバコと同様に、吸わないことが前提であれば何の問題もありません。

飛行機内の倉庫は気圧の変化が激しく、一部のバッテリーや電池は爆発や発火の恐れがあります。

誤作動を起こす恐れもあるため、荷物として預けることはできないのです。

吸わないことを前提に機内の持込はOK

電子タバコは吸わないことを前提に機内に持ち込むのはOKになっています。

電子タバコは電気を入れなければただの家電などと同じ扱いになり、無害なものになるからです。

携帯電話を持ち込む感覚で手荷物検査に出し、問題がなければそのまま飛行機内に持ち込むことができます。

紙のタバコも同様で吸わないことを前提に持込が可能なため、豆知識として覚えておくのもおすすめです。

ライターは条件付きで持ち込めるものもありますが、NGとなるケースもあるため注意が必要です。

機内持ち込みはOKだが預け入れることはできない

電子タバコで注意したいのは、機内に持ち込むことができても預けることができない点です。

飛行機の中に積む荷物は発火の恐れがあるものや、液体などについて厳しい制限がかかることがあります。

これは、飛行機内の倉庫室で火災が起きるのを防ぐための措置です。

液体については気圧の変化によって爆発するようなものも存在するため、国内便や国際便でそれぞれ基準を設けて制限を行っています。

電子タバコはバッテリーを使っていますが、バッテリーは種類によっては気圧の変化で爆発を起こす恐れがあります。

また、誤作動を起こしたときに飛行機着陸まで直すことができないため、手荷物として持ち込まないと自分の荷物が検査に引っかかって荷物だけが到着しないということもありえるのです。

電子タバコは火を使わないが機内で吸うことはできない

電子タバコは機内への持ち込みが可能ですが、飛行機内で吸うことはできなくなっています。

火を使わなければOKではないかと考えがちですが、他の乗客が火災と勘違いする恐れがあることから飛行機内での電子タバコの使用は禁止されているのです。

飛行機内の火災は人命に関わる重大事故のため、航空会社も厳しく対処せざるを得ないのもポイントです。

持ち込みができるのと利用が許可されるのは話が別になるため、混同しないようにする必要があります。

電子タバコを機内で吸うのはマナー違反であり規約違反になる

電子タバコを飛行機内で吸うのはマナー違反になります。

電子タバコの利用は基本的に一般的なタバコと同じく、マナー面の制約があります。

ニコチンゼロでも火を使わなくても煙がでていることにはかわりがなく、周囲への配慮が必要になるからです。

また、飛行機に乗るためには事前に様々な規約に同意する必要がありますが、規約には安全を守る義務や同じ乗客を不快にさせないためのものも盛り込まれています。

規約に違反すればペナルティが発生する恐れがあり、飛行機の運航に影響を与えるトラブルを起こせば莫大な賠償金などを請求される恐れもあるのです。

人のいないトイレでも吸ってはいけない

他の乗客に見えないトイレであれば吸ってもいいのではと考える人もいますが、これもNGです。

理由は簡単で、電子タバコの煙がトイレからみえれば、火災の発生を疑われる恐れがあるからです。

火災が発生した場合は添乗員が迅速に対処する必要があり、場合によっては飛行機のルートがかわるなど重大な影響が出る可能性もあります。

航空会社などによって判断は分かれるものの、厳重な注意では済まない場合もあるのです。

海外旅行に行く場合は旅行先の法律にも気をつける必要がある

海外旅行に行く場合は、電子タバコの機内持ち込みにも気を配る必要があります。

これは電子タバコの利用ではなく所持自体が禁止されている国も存在し、持ち込みをしようとした時点で罪に問われる可能性があるためです。

ツアー人参加する場合はツアーを主催する人間に確認を取る、個人で旅行に行く場合は旅行先の国の法律や持ち込みの制限をしっかりと調べることがトラブル回避に役にたちます。

日本の常識が海外では非常識であり、場合によっては犯罪とみなされるケースもあるのです。

特にシンガポールは電子タバコやタバコの持ち込みに厳しい

観光地として有名なシンガポールは、特にタバコや電子タバコに厳しい国として知られています。

タバコは1本単位で課税の対象になっていて、持ち込みをする場合も、持ち帰る場合も税関に申告する必要があるのです。

税関への申告を通さずに一般旅行者向けの申告を行うと、違反が発覚して多額の罰金が請求されるケースもあります。

また、電子タバコに関しては輸入販売が禁止されていて、所持をしているだけで罰金の対象になります。

入国前のエリアでも所持が発覚すれば罰金を請求されるため、シンガポールへ行く場合は最初から持たないか、事前に処分することが求められるのです。

シンガポールで違反をしたときの罰金の目安は

シンガポールにタバコを持ち込もうとした場合は必ず税関に申告する必要があります。

レッドチャンネルと呼ばれる赤の通関路に自主的に進み、申告をしなければ最大5000シンガポールドル（約39万円）もの罰金を取られることになります。

電子タバコの所持が判明した際の罰金は最大1万シンガポールドル（約78万円）にもなります。

罰金を払えば良いと軽く流せる金額ではないだけでなく、手続きによる拘束が発生することも理解する必要があります。

持ち込みを考えるよりも持ち込まないことが大切で、複数の国をまたいで旅行する場合は事前に処分するなど気を配る必要があるのです。

最新の情報を確認することも大切に

海外に旅行へ行く場合は、法律がかわることを前提にする必要があります。

電子タバコの規制が進む国も、規制が緩んでいく国も存在するため、最新の情報を確認するのがもっとも確実な自衛の方法になっているのです。